API連携とは？既存システムをつなぐ開発の費用と注意点
「販売管理と会計ソフトに同じデータを二重入力している」「ECサイトの注文を毎日手作業で基幹システムに取り込んでいる」――こうした非効率を解消する手段として注目されるのがAPI連携です。しかし、APIという言葉は知っていても、どんな仕組みで、どのくらいの費用がかかり、何に注意すべきかまでは分からないという担当者も多いのではないでしょうか。
この記事では、API連携の基本的な仕組みから、既存システムをつなぐ開発の費用目安、連携方式の選び方、よくあるトラブルと注意点までをわかりやすく解説します。
- API連携とは、システム同士があらかじめ決められた窓口（API）を通じてデータや機能をやり取りする仕組み。二重入力や転記ミスを減らせる。
- 費用の目安は、既製の連携機能の設定なら数万〜数十万円、個別開発なら1連携あたり50万〜300万円程度。連携数・データ量・エラー処理の作り込みで変わる。
- 既存システムにAPIがあるかどうかで、費用と難易度が大きく変わる。
- 連携先の仕様変更・障害時の対応・データの持ち主の整理を事前に決めておくことがトラブル防止の鍵。
目次
API連携とは
API連携とは、API（Application Programming Interface）と呼ばれるシステムの「窓口」を使い、異なるシステム同士が自動でデータや機能をやり取りすることです。APIは「このような形式で依頼すれば、このようなデータを返します」というルールを定めたもので、飲食店の注文窓口にたとえられます。利用者は厨房の中を知らなくても、決められた方法で注文すれば料理を受け取れる、というイメージです。
API連携のイメージ
- システムAがリクエスト例：ECサイトが「新しい注文データを登録して」と販売管理システムのAPIに依頼
- APIが受け付け・認証依頼元が正しいシステムかを認証キーなどで確認
- システムBが処理販売管理システムが注文を登録し、在庫を引き当てる
- 結果をレスポンス「登録完了」や「在庫不足」などの結果をシステムAに返す
API連携でできることの例
API連携によって二重入力がなくなるだけでなく、データの反映が早くなり、転記ミスによる受注漏れや請求ミスの防止にもつながります。
API連携以外のシステム連携方式
システム同士をつなぐ方法はAPIだけではありません。既存システムの状況によっては、他の方式が現実的な場合もあります。
| 連携方式 | 概要 | 向いているケース | 注意点 |
|---|---|---|---|
| API連携 | APIを通じてリアルタイムに近い形でやり取り | 即時性が必要、連携先がAPIを提供している | 連携先の仕様変更への追従が必要 |
| ファイル連携（CSVなど） | 一方が出力したファイルを他方が取り込む | 1日1回などの一括処理で足りる、古いシステム | 即時性が低い。取り込みエラーの確認が必要 |
| データベース連携 | 相手のデータベースを直接参照・更新 | 社内システム同士で構造を把握している | 相手側の改修で壊れやすく、影響範囲が大きい |
| 連携ツール（iPaaS）・RPA | 既製ツールで連携処理を設定 | 一般的なSaaS同士の連携、小規模な自動化 | 複雑な処理や大量データには不向きな場合がある |
API連携開発の費用目安
API連携の費用は「連携先にAPIが用意されているか」「何をどの頻度でやり取りするか」「エラー時にどう処理するか」で大きく変わります。
ケース別の費用目安
費用が上がりやすい要因
- 連携先にAPIがない：既存システム側にAPIを新たに作る、またはファイル連携などの代替策が必要になります。
- データの形式が大きく異なる：商品コードや顧客コードの体系が違う場合、変換ルールの設計と対応表の整備が必要です。
- エラー処理・再送の作り込み：通信失敗時の再送、重複登録の防止、担当者への通知などは品質に直結します。
- 双方向・リアルタイム連携：一方向・1日1回の連携に比べ、整合性を保つ仕組みが複雑になります。
このほか、連携先のサービスによってはAPI利用料が別途かかる場合があります。公開後も連携先の仕様変更に合わせた改修が発生するため、保守費（年間で開発費の10〜15％程度が目安）も見込んでおきましょう。
関連記事システム開発で追加費用が発生する理由と防ぐ契約・進め方
API連携開発の進め方
- 現状のデータの流れを整理どのシステムからどのシステムへ、どのデータを、どのタイミングで手作業で移しているかを洗い出します。
- 連携先の仕様確認APIの有無、仕様書、利用条件、テスト環境の有無を確認します。
- 連携方式と要件の決定連携項目、頻度、コード変換ルール、エラー時の対応を決めます。
- 開発・テスト正常時だけでなく、通信エラーや重複データなど異常時の動きも確認します。
- 本番切り替え・監視一定期間は手作業と結果を突き合わせ、エラー通知を監視して安定稼働を確認します。
API連携開発の注意点
1. 連携先の仕様と制約を事前に確認する
APIの仕様書（どんなデータを、どんな形式で、1日何回まで扱えるか）を最初に確認します。1分あたりのリクエスト数に上限があったり、取得できる項目が限られていたりすると、想定した連携が実現できないことがあります。
2. 「どちらのデータが正か」を決める
同じ顧客情報が複数のシステムにある場合、どちらで更新したものを正とするか（マスターの持ち主）を決めておかないと、データが食い違う原因になります。
3. 障害時の業務を想定する
連携先のサービスが停止したとき、データが届かなかったときに誰がどう気づき、どう復旧するかを決めておきます。ログの記録やエラー通知の仕組みは必ず要件に含めましょう。
4. 仕様変更・バージョンアップへの追従
外部サービスのAPIは、バージョンアップや旧バージョンの廃止が行われることがあります。連携先からのお知らせを誰が確認し、改修をどう依頼するかを保守契約で明確にしておきます。
よくある質問
- API連携とシステム連携は同じ意味ですか？
- システム連携は、システム同士をつなぐこと全般を指す言葉で、API連携はその方式の1つです。システム連携にはAPIのほか、CSVなどのファイル連携、データベース連携、連携ツールを使う方法などがあります。
- 古いシステムでもAPI連携できますか？
- 古いシステムはAPIを持っていないことが多いですが、システム側にAPIを追加開発する、ファイル出力を使って連携する、といった方法で対応できる場合があります。ただしシステムの状態によっては改修が難しく、リプレイスと合わせて検討した方がよいケースもあります。
- API連携の開発期間はどのくらいですか？
- 公開されているAPIとの単純な連携であれば1〜2か月程度、既存システムへのAPI新設や複数システムの連携では3〜6か月以上かかることもあります。連携先の仕様確認やテスト環境の準備に時間がかかる点も考慮しましょう。
まとめ
API連携は、システム同士をつないで二重入力や転記ミスをなくし、業務のスピードを高める有効な手段です。費用は既製機能の設定なら数万円程度から、個別開発では1連携あたり数十万〜数百万円が目安で、連携先にAPIがあるか、エラー処理をどこまで作り込むかで変わります。仕様の事前確認、データの持ち主の整理、障害時の運用、保守体制まで含めて計画しましょう。
この記事に関連するサービス
Webシステム開発
会員サイト、予約システム、取引先向けの受発注ポータル、社内の申請システムなど、ブラウザで使うシステムを開発します。スマートフォン対応、決済やメール配信などの外部サービスとの連携にも… サービスの詳細を見る
